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現物取引(げんぶつとりひき)、スポット取引(-とりひき)とは、市場(しじょう)での実物の取引である。対義語として、先物取引がある。一般に、現物と省略されることが多い。先物取引で行われている、将来において商品の受け渡しを約した先渡し契約も、現在では現物取引に分類されている。現物取引は、各種市場で実物の取引を指すが、一般に株式市場での株式の取引、商品市場での商品の取引を指す。 普通のスーパーマーケットでの買い物は全て現物取引となる。
国民所得(こくみんしょとく、national income)とは、国民全体が得る所得の総額のこと。経済活動で生産された付加価値が配分されて個人や法人(経済主体)の所得となるから、これは付加価値の総額と捉えることができる。経済活動の規模を表す指標である。マクロ経済学は主として国民所得の大きさに関する学問である。狭義の国民所得は上の表の NI を指すが、上記のいずれを用いていると考えても本質的違いはない。通常はそれらをまとめて単に所得と称する。